アドテックプラズマテクノロジーの26/8期第2四半期決算は減収減益も、受注高が36.0％増と大幅に回復 。会社予想は8.5％減収、12.6％営利減予想を据え置いたが、受注本格回復による通期業績の大幅上振れが期待される 。27/8期は次世代半導体向け新製品の寄与で生産能力を現在の月産1400台に対し年度末には月産1750台、さらに来期は2000台へ拡大、再度最高益更新を狙う局面。
26/8期受注拡大で8.5％減収12.6％営利減予想は早晩増額へ、27/8期は収益上伸期待
株価（4/16）2500円 時価総額216億円 発行済株8,586千株
PER（DO26/8期予：13.4X） PBR（1.55X）配当DO26/8予36円 配当利回り1.4％
要約
26/8Q2は13.4％減収、5.3％営利減、0.1％経常減も受注36.0％増と大幅増
26/8Q2決算が4/10に発表され、4/15に説明会が実施された。26/8Q2は売上高30.46億円（計画比1.00億円上振れ、同期比13.4％減）、営業利益4.27億円（同0.30億円上振れ、5.3％減）、経常利益6.99億円（同4.97億円上振れ、0.1％減）、税引利益5.22億円（同2.64億円上振れ、15.8％減）と円安もあり若干上振れて着地した。また受注は50.32億円（36.0％増）と22/8Q4の四半期最高受注額56.36億円以来の50億円乗せ、四半期として3番目の受注額となった。内訳は国内、アジア向け半導体製造装置用拡大が寄与した。
部門別に半導体・液晶関連事業が売上高28.22億円（1.0％増）、営業利益3.81億円（11.2％減）、受注高49.02億円（36.9％増）、受注残高62.60億円（12.3％増）に。
顧客所在地別売上ではAMATが中心の米国向けが3.00億円（29.9％減）と前期Q3、Q4の受注不振影響が大幅減につながる。中国含むアジア向けも13.29億円（21.8％減）と、中国向け、シンガポールASM向けなどが低調だった。一方、国内は10.65億円（86.2％増）と、半導体製造装置メーカーの需要急回復で売上が急増した。利益面では未だ稼働率が上がっておらず、減益を脱しきれなかった。ただしQ2平均で生産キャパシティに対し69％である月間900台強の生産に対し、受注は月産能力の1400台を大きく超える受注となっており、月産1750台を目指し、製造能力拡大を急いでいる。
IDX部門は売上高2.74億円（62.2％減）、営業利益0.24億円（0.22億円好転）、受注1.31億円（9.2％増）、受注残7.29億円（99.2％増）と、医療装置向け大型案件がなくなったこと、一方では少ないながらシリコンウエハ引上げ用電源は堅調に推移した。利益面では医療、研究所向け以外の事業をアドテックプラズマに移管中で、既に20名が移動済み。このため売上が少なくとも黒字維持体制が整ったとのこと。
26/8期は8.5％減収12.6％営利減予想変更ないが、受注本格回復で大幅上振れ期待
26/8期会社予想に変更なく、売上高116億円（8.5％減）、営利15.8億円（12.6％減）、経常利益13.5億円（28.9％減）、税引利益10.1億円（49.7％減）予想を据え置いた。なお部門別売上、受注予想は非開示。また税引利益は前期に特別利益計上した持分変動利益6.93億円がなくなることから、減益率が高くなっている。
現状、半導体製造装置向け受注は米国AMAT向けが2026年に入り受注復活、短納期の発注が増加しているとのこと。欧州も大手向けに受注が出始めている。またメモリー関連で韓国2社向けがHBM増産やDDR向けも受注が拡大、26年後半（同社の27/8上期）に向け引き合いがさらに活発化しているとのこと。ロジック向けは台湾メーカーの動きが活発化している。国内は引続き大手半導体製造装置ユーザーからの受注拡大が継続している。光学系ではアップル向けが現状は一服も、中国スマホ向けに受注が入っており、堅調に推移、こちらも26年後半（同社の27/8上期）に向けて中国系に加え再度アップル向けに引合いが活発化しているとのこと。なお、パワーデバイス、車載向けが低調も、同社でのウエイトは非常に小さく、影響は軽微としている。現在、Q2ではボトムの倍の月次受注を獲得、3月も好調、4月も高水準で推移しQ3では半導体・液晶向けで50億円突破のイメージ、Q4は過去最高の受注も視野に入れているとみられる。現在、イラン問題など不透明な事象が多いことから26/8期予想を据え置いたものの、受注拡大が続く中で、26/8Q3の発表時もしくはそれ以前に動向がつかめれば収益見通しを増額修正するとした。なお部材調達については、従来、不調だったことから手持ち部材は十分にあり、当面、部材調達難で生産ができないことはないとした。なお月次受注が月間生産能力を大幅に上回っており、8月までに月産1750台（現在比25％増）まで引き上げる。またベトナム第2工場は敷地、設備等も十分整っており、ワーカーを増員し、早晩月産2000台までの拡大を急ぐ。
利益については25/8期以上に新製品の投入が相次ぎ、初号機などを含め当初は国内で生産しているためコスト高が避けられず、27/8期にベトナムへの量産体制移行を行うため、営業利益率の本格改善は27/8期になるとみられる。
このような状況で、26/8期収益は短納期受注が増えており、納期は最長でも6か月で対応できている。Q3については月産1400台のフルキャパシティまで生産を拡大し対応する計画。また生産能力をQ4末には現在の25％アップ1750台を目指す。実際に出荷が可能という判断ができれば、26/8Q3発表時に増額修正の可能性がある。なお経常利益は為替円安が継続しており、為替差益がさらに拡大する見通しにあり、営業利益以上に経常利益の大幅増額が期待される。
27/8期は半導体事業で新製品効果が本格寄与、再度最高収益更新期待
昨年10月に発表されたSEMIの300mmWFE市場予測では2025年の投資予想額が1070億ドル（前年比7.8％増）であったが、4月最新想定では1127億ドル（13.5％増）に改定している。また2026年も伸び率が増額、18％増の1330億ドル予想とした。2027年も14％増と3年連続2ケタ増で1510億ドルまで拡大、2027年以降も、2028年に3％増1,550億ドル、2029年に11％増1,720億ドルへと拡大することを予測している。
上記のような市場環境の中で、27/8期はアドテックプラズマ単体として、半導体事業は先端半導体向けの需要拡大で本格的な収益回復から再成長への期待が高まる。まず、ALD最大手のASM向けでは在庫調整が完了、本格拡大が期待される。ASMは収益が単なる半導体設備市況連動ではなく、ノード進化で必要ALD工程数が増えるほど構造的に伸びやすいとしている。GAAなどでALDが多用されるとして、世界シェア5割を誇るALD市場が2024年対比で2030年に倍増するとして、年率9~13％の成長を見込んでおり、工程数が増えるためにRF電源はこの伸びを上回るとみられるだけに、同社へ再度大きな発注を行う見通しにある。ロジック向けではTSMCの熊本第2工場も3月末に台湾政府が3nmの先端プロセスの投資許可を出し、2028年量産開始に向けて総投資額170億ドルともなる工場建設が本格的に始動する。現在、TSMC向けに納入している製造装置メーカー向けも大きく伸びているとのこと。メモリについては引続き韓国2社のHBMに向けた製造装置向けの受注拡大が続くと見られ、26年後半には一段と受注が伸びる見通しにある。また26年後半にはNANDフラッシュでも超高多層の投入、AIデータセンタ向け大容量SSDの採用増から設備増強が見込まれる。加えて米国では同社の主力ユーザーであるAMATが10/9に2nm以降を視野に入れた次世代半導体製造装置を3機種発表するなどの動きがあり、その中にはエピタキシャル成膜装置も含まれる。このように、同社の主力半導体製造装置ユーザー、並びに先端半導体メーカーの積極投資で、同社収益は再度成長軌道に戻るとみられる。
具体的に同社は東京エレクトロン向けやアプライドマテリアルズ向けにエッチング用世界最速RF制御電源のMarkVコントロールシステムを投入する。従来機に比べ電力制御が1000倍以上高速化、ユーザーオリジナルパターン波形も高精細に制御可能となっている。製造はベトナム工場拡張で対応が可能で、27/8期はベトナムでの本格製造で収益性が格段に高まる見通し。なお、プラズマ電源の用途別ではエッチング装置向けが50％~60％を占めるとみられるが、現在、スループット（生産効率）を上げるために、1つのシステムに4〜6個、あるいはそれ以上のチャンバー（反応室）を搭載するマルチチャンバー型が主流となっている。 1つのチャンバーに対して1台以上のプラズマ電源が必要で、装置本体が1台売れるごとに、電源の出荷数は数倍（4〜8台など）となる。また3DNANDの積層化（200層超〜）やDRAMの微細化により、非常に深く細い穴を掘る高アスペクト比エッチングが必要となる。深い穴の底までプラズマを通すには、従来よりも強力なエネルギーが必要で、電源の大容量化（ハイパワー化）が進み、ユニット単価も大幅上昇が見込める。同社は現在、ベトナム工場においてこのような環境から、27/8期は半導体製造装置の伸び以上の成長が期待され、過去最高収益の更新が期待される。
株価は4/10の26/8Q2の決算発表の受注の伸びを受け高騰、24/9の2184円を抜き、22/4の2650円以来の高値となった。現在26/8期会社予想EPS117.89円に対しPER21.2倍は、東証スタンダード電機平均PER17.6倍に対し割高感がある。また高周波電源国内最大手のダイヘンの24.4倍に対し割安、京三製作所13.0倍に対し割高水準にある。現状、Q2受注が四半期として久しぶりに50億円を超え、Q3以降の50億円超を維持拡大、26/8期増額修正が見込まれ、割高感は薄れるとみられる。このため、今回の急騰で割安感がなくなったものの27/8期の収益変化率の高さが評価できるため、評価としてはポジティブからややポジティブに変更して今後の成長を見守りたい。
（図表は会社説明会資料、SEMIリリース資料などからIRユニバース加工、チャートはヤフーから掲載）
*日経225，ダイヘン（6622）、京三製作所（6742）との比較
(IRuniverse Okamoto)
