TDK（東京都中央区、齋藤昇社長）は、CEATEC AWARD 2025において、同社の「エッジ向けアナログリザバーAIチップを用いたリアルタイム学習機能付きセンサシステム」が「イノベーション部門賞」を受賞したと、このほど発表した。しかし、産業界からの関心を集めるのは同システムだけではない。大型円筒リチウムイオン電池や固体電池といったバッテリー分野でも引き合いが増えているという。ベトナム政府でのバイクのＥＶ化推進政策などが大きく影響しているようだ。
同社は14～17日にかけて幕張メッセで開催されているCEATEC本展において、AI関連製品のほか、新設計材料 (BPシステム) 採用の「大型円筒リチウムイオン電池35205」や全固体電池 「CeraCharge」といったバッテリー類も訴求した。
大型円筒リチウムイオン電池35205は、正極材をはじめとする材料・セル設計を刷新したBPシステムを採用したバッテリー。温度上昇を低減することで、2.8C連続放電を可能としている。40分の急速充電も強みの一つで、バイクをはじめとした電動モビリティ分野での活躍が期待されている。同ブースでは、BP35205)を採用した標準電池パックコンセプトも紹介された。
担当者によれば、ベトナムなどの東南アジア地域で使用される電動バイク用途としての引き合いが増えているという。
ベトナム政府はガソリンバイクを規制し、電動バイクへのシフトさせる方針を示しており、2026年7月からハノイ市中心部でのガソリンバイク走行を禁止とし、3年までに規制区域を段階的に広げていく計画だ。また、経済の中心地であるホーチミン市でも配達・ライドシェア用のバイクを2029年末までに全面的にEV化させるなどとしたロードマップを公開している。
人口当たりのバイク普及率が世界最高クラスである一方で、排気ガスによる大気汚染が深刻であるベトナム。TDKの電気技術がそれらの問題にどう貢献していくのかが注目される。
なお、CEATECには電池サプライチェーン協議会（BASC）も出展しており、計70社の参画のもと、同展示会最大規模のブースを構えている。同ブースでは、「動かせ。未来を。」をテーマに、電池サプライチェーンの全体像や参画各社の強みをPR。パネル展示では、日本政府が大規模な設備投資や技術開発を支援しており、遅くとも2030年までに150GWh／年の国内製造基盤を確立する方針であることが強調されていた。BASCによれば、現時点で115GWｈ／年の製造能力の投資見通しが立っているとのことだ。
BASCブースで展示された各社の製品
（IRuniverse K.Kuribara）
