日本鉱業協会の定例記者会見が21日開催され、林陽一会長はその中で、緊迫の続く中東地域、とりわけホルムズ海峡を巡る情勢に触れて、「国際的な原油供給や海上輸送の安定性に直結する重要な問題であり、引き続き注視している」と述べた。その上で、「航行の安全性が損なわれる事態が更に長期化すれば、エネルギー価格変動や原油および石化製品の供給不安、国際物流停滞などを通じて、世界経済および日本経済にも幅広い影響が及ぶ」との懸念を示した。
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