東京ビッグサイトで7月1日から3日間の日程で開催されている「機械要素技術展2026」（ものづくりワールド東京の構成展の一つ、出展社数は約2,000社）。本稿はその現地レポートの2日目である。
初日の様子はこちら：ロボット市場の最新動向と各社のアプローチ--機械要素技術展2026レポートDay1
会場でもらった案内図を広げると、中国、韓国、台湾といった海外企業が集まるエリアがはっきり色分けされて示されていた。実際に通路を歩いていても、日本語と同じくらいの頻度で中国語や韓国語、聞き覚えのない言語が耳に入ってくる。2日目はあえてこの海外勢のブースを中心に回ってみた。
数はいちばん多い中国勢、けれど本気度はまちまち
数の上で圧倒的だったのは、やはり中国企業だった。すでに日本で名前が知られていて日本法人まで持っている会社もあれば、今回が初めての出展という会社も混在していて、成熟度にかなり幅がある。
LED電光サインを手がける中国企業「新希望」のブースでは、担当者が開口一番「今回が日本の展示会は初めてで、準備がかなり急ごしらえになってしまい、正直ちょっと見劣りする」と苦笑いしていた。たしかに隣り合う日本企業や台湾企業のブースと比べると、装飾は簡素だった。ただ話を聞いてみると、その会社の製品はすでに新幹線の車内や日本各地のバス停で普通に使われているという。ブースの見た目と製品の実力が、まったく釣り合っていないのが印象的だった。
中国企業の多くは部品メーカーで、「国内の競争が激しすぎる」という声を何度も聞いた。海外市場の開拓に本腰を入れている理由もそこにある。ただし、ほとんどの会社が同時に認めていたのは、日本はあくまで海外展開の行き先の一つであって、最優先で攻略する市場ではない、という位置づけだった。
台湾企業が語る「一度つかめば十年、二十年」
中国勢とは異なるロジックで動いていたのが、モーターを手がける台湾企業のブースだ。担当者によれば、日本の顧客はすでに売上の3割を占めていて、台湾の国内市場は規模が小さいため、もともと海外市場の開拓に力を入れてきたという。
なぜそこまで日本にこだわるのか尋ねると、返ってきたのは「日本の取引先は非常に安定している」という答えだった。支払いも手続きも規定通りにきっちり進む。そして一度取引が始まり、品質さえ保証できれば、その関係は10年、20年と続いていく可能性がある。実際、会場で話を聞いた台湾企業の多くはすでに日本の顧客を抱えていて、台湾と日本の商売付き合いはもともと歴史が長く、関係も良好だという声が目立った。
地域ぐるみで殴り込む韓国勢
韓国のブースは、個々の企業というより地域単位で固まっているのが目についた。釜山、忠清北道、蔚山といった地域ごとに、地元の中小企業を集めて売り込みに来ている。
忠清北道から来ていたDS Polychem（동신폴리켐）は、韓国で最初にポリカーボネート板を専業で手がけたメーカーで、ガラスの代替材料をつくっている会社だった。断熱性や耐衝撃性を売りにした多層ポリカーボネート板「Archilight®」などを展開しているという。釜山から来ていたVIBRO-LASERは、レーザーを使った軸あわせ（シャフトアライメント）や振動測定の機器を専門にする会社で、世界各地の展示会を回っている様子だった。
どちらも日本ではほとんど宣伝したことがなく、日本の顧客もまだ多くないという。地域単位でまとまることで出展費用や情報発信のハードルを下げ、この展示会をまず足がかりにしたい、という空気が伝わってきた。
通り一本を埋め尽くしたベトナム勢
ベトナム企業は、会場のある通路がまるまる一本、ベトナム勢で埋まっているほどの規模で出展していた。ただ、扱っている中身を見ていくと、まだ中低価格帯の製造受託が中心という印象は否めない。
その代表格がCNCTechだ。ビンフック省に拠点を置き、CNC加工とプラスチック射出成形を手がける会社で、顧客リストにはキヤノン、パナソニック、デンソー、マブチモーター、ミスミ、日本電産といった名前が並ぶ。日系の大手企業にすでに深く食い込んでいるものの、担っているのは加工・成形という付加価値の低い工程が中心だ。
もう一社、Viet Nhatという会社のCEOは、大阪で8年働いた経験を持つ人物だった。そこで得たつながりを生かして起業し、今では顧客の4割が日本企業だという。個人の経験と人脈が、そのまま会社の推進力として機能している。
「Made in USA」を引っさげて、ゼロから客を探すアメリカ勢
アメリカ企業もいくつか見かけた。Unytiteの担当者は、自社製品の品質の高さを強調しながら、「Made in USA」というブランドを日本市場にも持ち込みたいと語っていた。イリノイ州に拠点を置き、構造用ボルト・ナットを100%米国製で仕上げているという同社は、アメリカ国内では大型施設の建設にも使われてきた実績を持つ。
工場向けの排気・集塵システムを手がけるMonoxiventのブースでは、わざわざ通訳を雇って製品説明にあたっていた。担当者は、展示会が終わったあとも1週間ほど日本に滞在して現地企業と商談する予定だと話し、「今回の展示会で、会社にとって日本で最初の顧客を見つけられる自信がある」と語っていた。まだ何もない状態から、この数日間で足がかりをつかもうとしている姿だった。
日本市場の価値
中国、台湾、韓国、ベトナム、アメリカ——同じ会場を歩いていても、各国・地域の企業が日本市場に向ける姿勢はまるで噛み合っていない。中国企業は日本を数ある行き先の一つと言い切り、台湾企業は長期的に攻略する市場と位置づける。韓国は地域ぐるみでまず"きっかけ"を探しにきていて、ベトナムはすでに日系大手のサプライチェーンに深く入り込みながらも、その多くが加工や成形といった価値の低い工程にとどまっている。アメリカは品質とブランドを武器に、ゼロから最初の顧客を探している。
日本市場への本気度も、入り込んでいる深さも、国によってばらばらだ。けれど面白いのは、彼らが口にする日本の顧客そのものへの評価が、驚くほど一致していたことだ。厳格で、動きは遅く、簡単には信用してくれない。しかし一度信頼関係ができれば、その取引は10年、20年という単位で続いていく。
この会場に集まっていた各国の中小企業を見る限り、彼らが日本に求めているのは、必ずしも市場の伸びしろそのものではなさそうだった。自国では価格競争や乱立に晒され続けている彼らにとって、日本の取引先が持つ、動きは遅いが裏切らないという確実性こそが、今では希少な資源になっているように見えた。
