東京ビッグサイト東ホールで7月1日から3日間開かれた「機械要素技術展」（ものづくりワールド東京の一部）を、初日に歩いてきた。出展社数は約2,000社。モータやベアリング、ねじ、ばねといった機械部品から、切削やプレスなどの加工技術、表面処理まで、ものづくりの現場を支える技術が一堂に会する展示会だ。
会場ではロボット展示が常に高い注目を集めていた。小型のメカニカルアームから搬送ロボットまで、実機が稼働するデモコーナーには絶えず来場者の人だかりができ、多くの人が立ち止まってその動きに見入っていた。
現場の自動化ニーズを映す搬送ロボットの躍進
歩き始めてすぐ気づいたのは、ロボットといっても展示されているものの顔ぶりがかなり偏っていることだった。目立つのはAGF（無人フォークリフト）とAMR（自律走行搬送ロボット）ばかりで、いわゆるヒューマノイドロボットはほとんど見当たらない。倉庫や工場の中を荷物を積んで走り回るタイプのロボットが会場の主役になっていて、その周りをモーターや減速機、センサーを売る部品メーカーがぐるりと囲んでいる、という構図だ。人手不足という現場の課題に対して、今いちばん現実的に効果を出せるのが「物流・搬送の自動化」だという判断が、出展社の顔ぶりにそのまま表れているように見えた。
考えてみれば当然の話でもある。高速な仕分け、繰り返しの溶接、決まった位置での組み立て、大量の物を運ぶといった作業であれば、専用の機械アームやコンベア設備、移動ロボットの方が、汎用型のロボットよりも速く、安定していて、コストも低く済む。現場で実際に展示されていたのはまさにこの手のロボットばかりで、それは日本の労働力不足という市場ニーズがそのまま反映された結果なのだと感じた。
実務特化の機体で日本市場に浸透する中国勢
そのAGF・AMRのブースを回っていて、いやでも目についたのが中国発の企業だった。
杭州発のIPLUSMOBOT（アイプラスモボット）は、中国国内のAMR市場でシェア1位を誇る企業で、2023年6月に日本法人を立ち上げ、すでに半導体や電子、リチウム電池、自動車、医薬品など200社以上に導入されているという。
ブースで担当者に少し話を聞くと、中国本国ではヒューマノイドロボットの開発も進めているが、今回の展示で日本向けに売り出す計画は一切出していない、とのことだった。理由を尋ねると、「そこは中国政府や社内の方針次第で、今の時点では何とも言えない」という返答で、日本市場に対しては様子見という空気がにじんでいた。
深圳発のPudu Robotics（普渡機器人）のブースだった。並んでいたのは倉庫や工場向けの搬送ロボットと清掃ロボットで、飲食店でよく見かけるような愛嬌のあるキャラクター系ロボットとは違う、地味だが実務的な機体ばかりだった。
ただ、このPuduという会社、実は日本ではすでに配膳ロボットで圧倒的な存在感を持っている。2023年9月にソフトバンクロボティクスと総代理店契約を結んでおり、猫の顔をした配膳ロボットBellaBotやKettyBotといった商用サービスロボットは、ソフトバンクが独占的に販売する立場にある。すでにガストやしゃぶ葉、バーミヤン、ジョナサンなど、すかいらーくグループの約2,100店舗に3,000台のBellaBotが導入済みで、日本の配膳ロボット市場でのPuduのシェアは約8割に達しているという。
会場では他にも中国発の企業をいくつか見かけたが、ここでは特に印象に残ったこの2社を取り上げた。どちらも「物流や配膳という、人型ではない分野でまず実績を作り、日本法人設立や国内大手との提携を通じて根を張る」という同じような入り方をしているのが興味深かった。ヒューマノイドロボットについては、少なくとも今の日本市場には持ち込まれていない。
独自の素材技術と現場適応力で勝負する日本企業
一方の日本企業は、規模や価格で正面から張り合おうとはしていなかった。目についたのは、工場や倉庫の人手不足という具体的な困りごとに踏み込みつつ、素材そのもので違いを出そうとするやり方だ。
ブリヂストンのブースでは、担当者に勧められるまま、ゴムでできた柔らかい「指」に実際に触れてみた。タイヤや油圧ホースで培ってきたゴム素材の技術を転用した「ゴム人工筋肉」で、空気を送り込むと繊維のスリーブに包まれたゴムチューブが人の筋肉のように収縮する仕組みだという。物流現場での2kg程度までの物のピッキングを想定していて、軽くて柔らかく、ぶつかってもけがをしにくいのが売りだそうだ。
話を聞いていて面白かったのは、この「ゴムと繊維」という素材自体はブリヂストンにとって目新しいものではなく、実は数十年前に同社が「ラバチュエーター」として世に出していた技術がベースになっているという点だった。今回展示されていたのは、それを「曲がる」構造に発展させ、いろいろな形やサイズの部品が混在する多品種少量生産の現場でも使える汎用グリッパーとして仕立て直したものだった。老舗のゴム屋が自分の得意技を掘り起こして、いま困っている現場に合わせて磨き直した、という感じだ。
少し離れたブースにあったarchelis（アルケリス）は、もう少し狭い課題にピンポイントで応えている会社だった。立ち仕事の負担を減らすために装着する"歩ける椅子"で、モーターも電源も使わず、すねともものパーツに体重を分散させて腰の負担を減らす仕組みになっている。8時間に及ぶような長時間の手術で、立ちっぱなしになる医師がすでに実際に装着して使っている例があるという。電気もモーターも使わず、ここまで具体的な現場のニーズに入り込んで作り込んでいるあたりに、いかにも日本らしい細やかさとものづくりの粘り強さを感じさせる一品だった。
長期戦を見据えた純国産ヒューマノイド開発の現在地
物流・搬送の自動化から少し離れて、より長い時間軸で見ておきたいのがヒューマノイドロボットだ。海外メディアの報道によれば、中国メーカーはすでにセンサーや関節といったコア部品の国産化を進め、5,000ドルを切る価格帯まで下げてきているという。量産と普及のスピードで攻める中国に対して、日本はまず技術基盤をじっくり固めていくというスタンスで、両者はそれぞれ違う進め方をしているように見える。
これに対する日本側の動きとして名前が挙がるのが「京都ヒューマノイドアソシエーション（KyoHA）」だ。2025年6月30日に早稲田大学、テムザック、村田製作所、SREホールディングスが手を組んで立ち上げた団体で、目指すのは「純国産」のヒューマノイドロボット。
今年4月28日には京都の平安神宮会館で第一次報告会が開かれ、第一段階の検証機「SEIMEI（せいめい）」がお披露目された。設計に着手してから組み立てが終わるまで、わずか4カ月ほどだったという。
年内にはさらに、災害現場向け（身長約250cm、50kg以上の重量物を持ち上げられる想定）と、国内の研究者向け（身長160〜180cmで人に近いサイズ感、将来的にはロボカップへの提供も視野に入れている）という2系統の機体を仕上げる計画だという。
ロボット市場における各社の立ち位置と今後の展望
初日を振り返ってみると、日本のロボット市場は物流・搬送の自動化を軸に着実に手を動かしている一方で、その足元にはすでに中国発の企業が代理店提携や日本法人という形で入り込んでいる。日本企業側はそれに真っ向勝負を挑むのではなく、素材や具体的な現場課題への向き合い方で自分たちの居場所を作ろうとしている、というのが今の姿に見える。ヒューマノイドという先の長い戦いでは、KyoHAのような取り組みがようやく始動したところであり、市場の次なる推移はさらに時間をかけて見定めることが求められる。
