世界的な資源企業リオ・ティント（Rio Tinto）は先週、半期の業績報告書を発表し複数の取材に対応したが、この中で最も注目を集めたのが、電化やAI、データセンターなどの世界的な需要の波、そしてそうしたブームにおける自社の優位性を強調した点である。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー紙（AFR, ７月29日）、ロイター通信（同日）、豪ABCニュース（7月30日）などの大手メディアが、同社CEOによるこうした発言をこぞって取り上げている。
リオの今回の半期業績は、基礎EBITDAが28パーセント増、フリーキャッシュフローが75パーセント増、66億米ドル（95億豪ドル）の半期利益（税引後利益は47パーセント増の67億米ドル、基礎利益は43パーセント増の69億米ドル）を計上するなど、概して非常に良好なもので、4年ぶりの高水準であったそう。そして、事業別に見ると、なかでも貢献度が高かったのが、銅やアルミニウム、リチウムといったエネルギー関連の部門の業績だ。“主力である鉄鉱石部門の利益を初めて上回った”として大きく報道されている。
業績発表後にリオのWebサイトに掲載された、Simon Trott同社CEOの以下のコメントからは、同氏が抱いているデータセンターの規格外とも言える需要増への期待が伺える。曰く、「（規制や圧力はあるかもしれないものの、）データセンターの建設は確実に進むでしょう」、「ハイパースケーラーの設備投資額は来年、1兆米ドル近くにまで達すると予測されているんです……それには、膨大な量の銅、鉄、アルミニウム、リチウムを必要とします」。
さらに、自社の優位性に関しては、多角的な鉱業企業とされる企業群の中でも、自社のポートフォリオが、電化、AI、デジタル化、そして不動産事業などの従来の需要も含めた現代の最大のトレンドに対して大きなエクスポージャーをもたらしているとして自信を覗かせる。電化については、EVに使用される原材料の価値のうち、同社が扱っている商品に依るものは最大60パーセントに上る点を、そしてデータセンターに関しては、データセンターで使用される資材の価値の最大70パーセントが自社の鉱産物に由来している点などが指摘された。
なお、データセンター需要に着目し戦略を進めているそのほかの豪州企業としては、Livium（およびその子会社Envirostream）の存在も挙げられる。
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