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BHP社、採掘場所の特定に人工知能の使用を計画 SensOre社と契約へ

2020.09.23 13:26

 豪現地報道によれば、大手鉱山企業BHP社は、同社がWA州にて展開するニッケル部門、Nickel West事業に関して、鉱床、採掘場所を特定するために人工知能の採用を計画しており、この度、豪SensOre社と契約を結ぶことが明らかになった。両社はこのパートナーシップに関し、今年5月に意向書に署名、その後協議を続けていたという。SensOre社は人工知能である識別予測ターゲティング(DPT)技術を、膨大な量のデータと組み合わせ商品別鉱床に適用することで、既存の土地での新たな採掘・掘削場所をBHP社に提案することとなる。

 

 SensOre社のCEOを務める Richard Taylor氏は、これまで浅い深度までしか採掘されることのなかった地質を再検討、再解釈することの意義は非常に大きいとし、「これらの商品のための適切なターゲティングを行う方法はこれまで存在しませんでしたが、我々のデータ分析では、新たなターゲットの特定により、(BHP社の)既存の保有財産の繁栄を高めることができるのです」と豪ファイナンシャル・レヴュー紙に語っている。また、今回のBHP社との契約を通じて同社のDPT技術がより広く認知されることも期待しているとした。

 

 BHP社はここ最近、将来性のある鉱物として、これからはニッケルや銅などに力を入れていくというような発言を繰り返している。ただしCEOのMike Henry氏は今月、BHP社は巨大な既存事業があるため、より多くのニッケルを求めるといっても外部に目を向ける必要は必ずしもないという点を強調していた。SensOre社との今回のパートナーシップは、BHP社Nickel West事業の中にある巨大な土地パッケージの可能性を最大限に引き出す努力の一環であると考えられるだろう。

 

 同氏は、現代の電池メーカーへの供給に最も適したニッケルの地質を採掘していることからも、Nickel West事業の可能性を高く見ているようで、ニッケル産業の中でも有利なのはニッケル硫化物ではないかと予測している。またBHP社は、豪ファイナンシャル・レヴュー紙によれば、今後Nickel West事業において太陽光発電を利用した無公害の水素製造の試験も行う予定であるとのことだ。

 

 

(Ayako Crnokrak)

 

 

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 豪州シドニー在住。翻訳・執筆のご依頼、シドニーにて簡単な通訳が必要な際などには是非お声がけください→info@iruniverse.co.jp(窓口:川合)

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