9月30日、愛知製鋼は、2030 年を目途に知多工場（愛知県東海市）に設置予定の水素製造装置から供給される水素ガスを活用し、一部の鋼材加熱炉において水素ガス燃焼の実用化を進めると発表した。
この取り組みは、豊田通商、ユーラスエナジーホールディングスおよび岩谷産業の 3 社が、再生可能エネルギー由来の電力で低炭素水素を製造・供給する「オンサイト型モデル」での事業開始を目指し進めるもの。
同社は、「環境に一番やさしい鉄屋」として、これまでも、省エネの深化・追求、再生エネルギーの活用、脱炭素技術の開発・導入を軸に、工場ごとのロードマップをブレイクダウンし、カーボンニュートラルへの積極的な取り組みを進めてきた。
本取り組みにより、一部の鋼材加熱炉にて水素ガス燃焼を行うことで、知多工場において年間でCO2 排出量約 10,000 トンの削減が見込まれるなど、カーボンニュートラル実現に大きく前進する。
同社は今後も、中部圏水素・アンモニア社会実装推進会議（2050 年のカーボンニュートラル実現に向け、中部圏において水素及びアンモニアの社会実装を地元自治体や経済団体が一体となって実施するために 2022 年 2 月に設立された会議体）とも相互に協力しながら、カーボンニュートラルの早期実現に向け取り組んでいく。
出所：会社発表資料よりIRU作成
（IRuniverse 井上 康）
