英CRUグループが9月18日に東京で開催した「CRU Tokyo Aluminium × Wire and Cable Seminar」では、アルミナ・ボーキサイト市場と中国のアルミ産業に関する講演(前編参照)に続き、Chenfei Wang氏がケーブル産業の需要動向について、Zhuo Chen(Joe)氏が光ファイバー市場の需給について講演した。
Chenfei Wang氏(CRU、ワイヤ&ケーブル・特殊材料市場担当責任者):データセンターとEV、送電網が押し上げるケーブル需要、中国は過剰能力を抱え輸出拡大
1.銅高が促すアルミ導体への置き換え、残る余地は自動車用
後半の部で登壇したChenfei Wang氏の講演資料は、まずホルムズ海峡の混乱がケーブル業界にも波及していることを示した。ケーブル輸送のルート変更、ナフサ供給の混乱による樹脂(絶縁材)生産への影響、アルミ供給の途絶が同時に起きているという。講演では、銅とアルミの価格比をめぐる経験則にも触れた。LME価格で銅がアルミの4倍に達すると、導体の銅からアルミへの置き換えが加速しやすいというものだ。過去1年ほどはこの比率がおおむね4前後で推移し、直近では4を上回っており、置き換えも実際に進んでいる。ただし同氏は慎重な見方も添えた。欧米ではすでに可能な用途の大半でアルミ導体が使われており、今後の余地は限られる。残るのは自動車用ワイヤーハーネスで、ここは日韓メーカーが健闘している分野だという。中国の配電用地中ケーブルは依然として銅導体への執着が強いが、銅価格の高騰を受け、一部の事業者がアルミ電力ケーブルを採用し始めたとの情報もあるとした。
2.需要の全体像:年2~3%成長と、広がる地域間の温度差
ケーブル市場そのものについては、「かなりエキサイティングな局面に入った」というのが同氏の評価だ。5年前は年1~2%程度だった成長率が、近年は年2~3%で推移している。2026年の世界の絶縁メタルワイヤ・ケーブル消費は前年比2.5%増、総量は導体ベースで約2,430万トンに達する見通しだが、地域ごとの温度差は大きい。日本を含む北東アジアは今年ほぼ横ばい(0.1%減)。世界の約4割を占める中国も、建設不況や再生可能エネルギー投資の鈍化を背景に伸びが2.9%から1.7%へ減速し、中東は2.9%減に転じる。対照的に、インドを中心とする南アジアは過去4年間2桁成長を続け、今年も工業化・インフラ・建設を追い風に9.5%増が見込まれる。東南アジアも6.0%増と堅調で、ベトナムはインフラ整備、マレーシアとタイはデータセンター投資が需要を押し上げている。西欧は2.4%増と回復が見込まれるものの中身は二極化しており、従来型の建設や製造業が弱い一方、送配電網・ユーティリティと再生可能エネルギーが下支えする構図だ。北米(3.2%増)はデータセンター・ブームが需要を牽引する半面、住宅など伝統的分野は低調だという。
3.3つのけん引役:データセンター、電動化、高圧・超高圧ケーブル
成長のけん引役として同氏がまず挙げたのが、そのデータセンターである。CRUの推計では、データセンター1ギガワットあたりのケーブル導体使用量は約2万9,000トン(銅2万1,000トン、アルミ8,000トン)で、再生可能エネルギーのなかで最もケーブルを使う洋上風力(1ギガワットあたり1万~1万5,000トン)の約2倍に相当する。しかもこれは母線(バスバー)など他の銅利用を含まない、ケーブルだけの数字だ。CRUのデータセンター導入量見通しはIEAとほぼ同水準で、2030年に世界累計で約220ギガワットを見込む。データセンターが世界のケーブル需要に占める割合は2020年の0.5%から2025年に1.6%(北米では6%)へ高まり、2030年には3.8%(北米では14%)まで上昇するとCRUは見る。北米の14%は、自動車分野全体のシェアとほぼ同規模である。
自動車の電動化も需要を押し上げる。CRUの推計では、2026年の軽自動車1台あたりの導体使用量はエンジン車の18.3キログラムに対し、HEVが30.4キログラム、BEVが33.8キログラムと約1.8倍になる。電動車にしかない高電圧ハーネスに加え、モーター用の巻線(多くは銅)が必要になるためだ。市場規模では中国が欧州と北米の合計に匹敵する最大市場で、同氏は「今年の中国の新車販売はすでに6割超がEVまたはハイブリッド車」と述べ、4年前に上海へ移って以来、転換の速さを日々実感していると付け加えた。欧州はやや遅れているものの移行は着実に進む。一方で米国は、政治や貿易保護主義の影響で電動化が鈍く、2030年にかけてもBEVよりHEV(ハイブリッド車)の比重が高まると見ている。
エネルギー転換の文脈で同氏が有望視したのは、陸上・海底の高圧/超高圧(HV/EHV)ケーブルだ。住友電気工業や古河電気工業といった上位メーカーにとっても重要な分野である。数量ベースの年平均成長率(CAGR)は、陸上ケーブルが今後10年間で約10%、海底ケーブルは案件ごとの変動が大きいものの2030年までで約15%、2035年まででは約9%と、いずれも一般的な電力ケーブル全体の成長率を大きく上回る。とりわけ海底ケーブルは付加価値が高い。一度海底に敷設すれば修理は避けたいという事情から信頼性が最優先され、いまも銅が主流だ。数量では高圧・超高圧ケーブル全体の3分の1程度にとどまるが、金額ベースでは今年すでに陸上ケーブルと肩を並べる水準に達するという。
4.中国:生産シェアを上回る設備能力と、海外に求める活路
ここでも中国の存在感は大きい。2026年の高圧・超高圧ケーブルの生産シェアは、陸上では中国が25%で首位、南アジア(19%)、西欧(13%)、日韓を含む北東アジア(11%)、中東(10%)が続く。海底では中国が53%を占め、西欧(32%)、北東アジア(14%)を大きく引き離す。ところが設備能力で見ると様相が変わり、陸上ケーブルの世界の製造能力のおよそ半分を中国が握っている。生産シェア25%との差が意味するのは過剰能力だ。受注がないため、本来は220kV以上の製造に使う垂直連続押出ライン(VCVなど)で10kV級ケーブルを流しているメーカーの例も聞かれるという。海底ケーブルでも事情は似ている。従来は3社が握っていた市場に新規参入が相次いだうえ、洋上風力案件を獲得するには地元の雇用やGDPに貢献する拠点を山東省や福建省など各地に構える必要があるといった事情もあり、完全には稼働しないとわかっている拡張が進んでいる。欧州のプリスミアン(Prysmian)、ネクサンス(Nexans)、NKT、住友電工などが5~8年分の受注残を抱えるのとは正反対の状況で、だからこそ中国メーカーは海外市場、まずは近隣の東南アジアへ向かう。欧州市場への参入は今のところ成功していないという。
中国国内に目を向けると、建設竣工面積は2~3年にわたり大幅なマイナスが続き、今年第1四半期も前年同期比23.3%減と改善の兆しは見えない。それを支えているのが送配電の分野だ。国家電網の投資は今年上期に前年同期比12.6%増え、第15次5カ年計画期間(2026~2030年)には年平均約8,000億元の投資が計画されている。輸出も伸びが鈍化しつつプラスを維持しており、今年1~7月の輸出量は約203万トンと前年同期比9.4%増、10年前の約1.6倍の水準だ。仕向け先ではASEANが23%、欧州が19%を占める一方、関税や保護措置を受けて北米向けのシェアは2016年の21%から12%に低下した。品目構成も変わりつつあり、2015~2025年の年平均伸び率は電力ケーブルが9.7%、巻線が8.3%と高い一方、データケーブル(2.0%減)や自動車用配線(3.2%減)は減少している。中圧が中心とはいえ、輸出の軸足は付加価値の高い電力ケーブルに移りつつある。
5.欧州・北米・インド:保護措置の強まりと現地投資
欧州では、EUが新たに打ち出した「グリッド・パッケージ」の下で、8つの「エネルギー・ハイウェイ」を優先して送電網を整備する方針が示された。域内の国境間送電容量は2030年に約41ギガワットにとどまる見込みで、目標の88ギガワットの半分に満たない。目標は2040年末には108ギガワットへ引き上げられる。英国は海底連系線のハブとなりつつあり、住友電工がシェトランド2リンク(525kV、2028年にケーブル製造開始予定)やシーリンク(525kV海底ケーブル140キロ)を手掛けるほか、プリスミアンやNKTも大型案件を受注している。一方で中国とアフリカ(エジプト、モロッコ、チュニジアなど)が欧州向けケーブルの二大供給元となっており、EUが域内製造を後押しする「産業加速法(Industrial Accelerator Act)」にケーブルが含まれていないことから、欧州ケーブル協会(Europacable)が対象化を働きかけている。域内ではプリスミアン、ネクサンス、NKTなどが工場の新増設を進めているほか、住友電工(英ポート・オブ・ニッグ、2027年)や韓国LS電線(英ポート・オブ・タイン、2030年)の英国での海底ケーブル工場、中国の亨通光電(Hengtong)傘下のポルトガル・Alcobreが2027~29年に計画するCCVライン10本の増設といった域外資本の投資も目立つ。
北米で成長分野となっているのは、日本メーカーも注力するデータセンター向けだ。米国ではデータセンターの建設投資額がすでにオフィスを上回っており、北米のデータセンター向けケーブル消費量は今年約25万トン、2030年には40万トン超と、韓国のケーブル消費量全体に相当する規模になる。もっとも、トランプ政権下で国内メーカー保護の動きは強い。2025年6月には低圧電力ケーブルなど一部の銅派生品に50%の関税が課され(電力ケーブルは対象外)、2026年4月には1kV超のアルミ絶縁電力ケーブルと巻線が25%の関税の対象に加わった。対象は中国に限らない。米国内で製錬・鋳造された金属の比率が一定以上なら軽減税率(10%)が適用され、その基準は6月に95%から85%へ引き下げられた。こうした中、プリスミアン(傘下のEncore Wire)やサウスワイヤ(Southwire)など既存メーカーが現地での増設に動く一方、新規参入は韓国LS電線やギリシャのHellenic Cablesなどに限られ、同氏は関税が既存メーカーの投資を促したものの新規参入を呼び込むには至っていないとの見方を示した。インドでも、需要拡大を背景に増設や新規参入が相次ぎ、アディティア・ビルラ・グループのウルトラテック(UltraTech)やアダニ・グループといった大手財閥までケーブル製造に参入している。
最後に同氏が示したのが、世界のケーブルメーカー上位50社のランキングだ。中国企業の割合は38%で、日本勢では住友電工が売上高30億ドル超の最上位層に名を連ねる。中国は世界の生産の5割を占めながら上位50社では4割弱にとどまるが、これは国内に1万社を超える生産者がひしめく分断された産業構造のためで、統合が進む余地はまだ大きい。データセンター、再生可能エネルギー、EVという新たな需要要因が出てきた一方、欧州はユーティリティ、米国はデータセンターと需要の中身は異なる。ただ、関税や反ダンピング措置による地域の保護色が強まっている点は共通している、と総括した。
Zhuo Chen(Joe)氏(CRU、ワイヤ&ケーブル担当アナリスト):光ファイバー価格は年初比4~5倍、データセンターと光ファイバードローンが2つの柱
1.価格:年初比4~5倍に急騰、中国が世界最高値に
セミナーの最後は光ファイバー市場がテーマとなった。中国のスポット価格(税込み)は年初から急騰し、標準的なG.652Dは1芯キロあたり20元前後から90元台へと4~5倍になった。曲げ耐性を高めたG.657も、A1が150元超、A2が200元超と、従来の20~30元前後から大きく上昇している。地域別の価格(税抜きドル換算)を並べると、長年世界で最も安い水準にあった中国の価格は1芯キロ2ドル台から12ドル台に跳ね上がり、3月には世界で最も高い水準に転じた。その後は中国の上昇が小幅にとどまる一方、欧州、インド、米国も追随して上昇し、8月時点では欧州が中国を上回っている。資料は、中国の価格が他地域を押し上げる構図が続く一方で、上昇ペース自体は鈍化し始めたと指摘している。価格高騰の背景にあるのはデータセンター需要と、光ファイバーを使うドローン(光ファイバードローン)の2つだと同氏は説明した。
2.需給の地図:北米への一極集中と、中国が握る供給余力
需要の地図を見ると、突出しているのは北米だ。ケーブル需要の伸びは今年37.3%、来年も27.8%に達する見通しである。中国は今年4.4%減の後、来年は14.1%増と回復するが、2022年の水準(2億8,400万芯キロ)には届かない。アジア太平洋も堅調で、通信インフラ整備の継続に加え、米国や中国のハイパースケーラー、現地資本によるデータセンター投資が需要を押し上げている。投資先はマレーシアからタイへ、電力がひっ迫すればベトナムやインドネシアへと移り、日本、豪州、韓国でも建設が活発だという。世界全体の光ケーブル需要の伸びは2026年の7.8%から2027年には15.4%に高まる見通しで、資料は供給と価格の圧力が和らぐ2027年に需要が持ち直すと見ている。供給側では、北米の光ファイバー生産が数年来フル稼働のため伸びがほとんどなく、ブームに対応する即時の余力がない。これに対し中国は今年、世界の光ファイバー供給の約55%、来年は57%を占める見通しで、この伸びが需給ひっ迫を緩和する鍵になるとした。
需給の数字には奇妙な差も現れる。2027年の世界の光ファイバー生産が約8億5,600万芯キロであるのに対し、光ケーブル需要は約6億8,800万芯キロ。1億芯キロ超の開きがある。同氏はこれを、ケーブルへの加工時のロス、各工場の在庫、そしてケーブルを使わず光ファイバーのみを使う光ファイバードローンという新しい用途で説明した。2026~2031年の世界の需要は年平均7.4%増、北米は14.8%増となる見通しで、2028年には中国のケーブル需要2億6,100万芯キロに対し北米が2億6,400万芯キロとなり、北米が初めて中国を上回って世界最大の需要市場になるとCRUは見る。
3.データセンター:北米が世界需要の7割、現地生産では足りない
そのデータセンター需要を、同氏はハイパースケーラーの財務から読み解いた。アマゾン、グーグル、メタ、マイクロソフトの4社の設備投資は2024年第1四半期から今年第2四半期にかけて増え続けている一方、フリーキャッシュフローはほぼ底まで低下している。これはリスクであると同時に、データセンター投資に対するコミットメントの表れでもあるという。設備投資とデータセンター向けケーブル需要には相関があり、北米の同用途の光ケーブル需要は2026年に9,000万芯キロを超え、2028年には1億3,000万芯キロ台に達する。内訳ではAI向けのサーバールーム内配線が最大で、データセンター間接続(DCI)がこれに次ぐ。北米はデータセンター向け光ケーブル需要の約7割(2026年に68%、2031年も67%)を占める計算だ。北米全体のケーブル需要は2026年に約1億8,000万芯キロに達し、現地の光ファイバー生産との差は2031年に約1億4,500万芯キロまで広がる。ただしコーニング(Corning)の中国・ポーランド工場、プリスミアンのフランス工場、日本メーカーなどからの供給で補える可能性があり、実際、米国の光製品輸入額は今年6月に前年同月比273.1%増と急増している。リスクがないわけではなく、米国では許認可、地域住民、電力供給を理由にした建設遅延や、州・地域レベルでの新設凍結(モラトリアム)の動きが相次いでいる。欧州でもフランクフルトで系統接続待ちが7~10年に及ぶなど、電力制約が強まっている。それでも同氏は、足元の7~9月は米国、アジア太平洋とも建設が活発で、需要への影響はまだ表れていないと述べた。
4.もう一つの柱、光ファイバードローンと通信事業者入札
もう一つの柱である光ファイバードローンの需要は、2025年の5,700万芯キロから今年は1億2,800万芯キロへと125%増える見通しだ。資料はこれを「戦争が支える異例の需要」と位置づけている。2027年は9,400万芯キロ、2031年には4,500万芯キロへと徐々に減少すると予想するが、地政学情勢に大きく左右されるため見通しが急変する可能性があると同氏は釘を刺した。データセンター向けも昨年の7,000万芯キロ台から今年は1億4,000万芯キロ前後へほぼ倍増しており、2026年は両分野ともそれぞれ単独で中国移動(チャイナモバイル)の年間入札量を上回る規模になった。この2分野だけで1億芯キロを超える追加需要が生まれたことが、今年の大幅な価格上昇につながったとした。従来最大の需要家だった通信事業者の入札は、高騰した価格を背景に停滞している。中国移動は今回9カ月分として6,900万芯キロの入札を実施し、年換算では前回並みの水準にとどまった。中国電信(チャイナテレコム)は今月か来月に約2,000万芯キロの集中入札を出すと聞いており、省子会社経由の2,500万芯キロと合わせて計4,500万芯キロになる見通しだ。ただ、ドローンやデータセンター向けの納入に追われる供給側は、この通信事業者向け入札への対応に大きな負担を感じているという。
5.供給の隘路は母材、次世代品はマルチコアと中空コア
供給の隘路は母材(プリフォーム)にある。線引き能力やケーブル化能力には余裕がある一方、プリフォームが不足しており、その増設規模が新たな光ファイバー供給量を決める。CRUが中国のプリフォームメーカーほぼ全社にヒアリングを行ったのはこのためだ。欧米メーカーの増設は2028年以降が中心で、市場に即応できるのは中国しかない。短期的には下方修正となった。5月時点では2026年末までに9,500万芯キロ分の能力が加わると見込んでいたが、有力案件の試運転が順調に進まず立ち上げが2~3カ月遅れており、8月時点の見通しは8,200万芯キロになった。ただし長期の見通しはむしろ上方修正されており、2027年12月までの累計では約2億3,000万芯キロが市場に出てくる見通しで、これが実現すれば今の逼迫は緩和に向かうと見ている。
中国以外でも大型投資が相次ぐ。コーニングは米国の光ファイバー生産を5割増やす計画で、プリスミアンは12.5億ユーロを投じて米国の生産を倍増させる。日本勢では、古河電気工業が6億8,000万ドルを投じて2028年度下期の稼働を計画するほか、フジクラは最大3,000億円で生産能力を最大約3倍に引き上げ、住友電工も2028年までの中期計画で増強を進める。ただし、最も早いコーニングでも本格的な供給は2028年初めごろで、その他は2028~2029年、場合によっては2030年にずれ込むと同氏は見ている。CRUの見通しでは、世界の光ファイバー生産は2025年の約6億5,500万芯キロから2031年には約9億9,500万芯キロに拡大する。講演の最後に紹介されたのが、マルチコアファイバーと中空コアファイバーという次世代製品だ。マルチコアはスペースの制約、中空コアは遅延の問題への対応策として、データセンター開発で重要になる。2031年の市場規模は中空コアが約130万芯キロ、マルチコアが約350万芯キロとCRUは見ている。中空コアがデータセンター間接続(DCI)用途に集中するのに対し、マルチコアはDCIに加えてデータセンターのサーバールーム内などにも用途が広がり、より多様な使われ方をするとの見通しを示した。
