1980年代半ば、日本の半導体メーカーの安く良質なDRAM製品は海外市場に数多く出回り、シェアを急速に伸ばしたが、その反動として米国通商法301条の適用を受け、その結果1980年代後半から日本は半導体の対外戦略見直しを進めたことを前章（→ 日本の半導体業界の過去・現在・未来①　序章　日本の半導体ビジネスは衰退したのか？）で述べた。この章では、1990年前後のバブル崩壊からその後デフレに入った日本市場において、経済の停滞と関係なく、日本

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