今月28日から3月2日まで、東京ビックサイトで「スマートエネルギーWeek2018」が開幕しました。本展は太陽光、風力、蓄電池、スマートグリッドなど、再エネに関する計8つの専門展で構成されており、世界33か国から1,580社の企業が「脱炭素社会」に向けた最新製品を展示します。初日の基調講演では、日米両国の政府省エネ担当が省エネ、再生エネ、水素燃料に関する政府方針について紹介しました。
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