愛知製鋼は18日、知多工場内の土地の有効活用策の検討のために土壌汚染対策法に基づく土壌調査と、自主的な地下水調査を実施したところ、一部で基準を超える特定有害物質を検出したと発表した。
土壌調査対象地は、工場操業に直接関わらない事務所や未利用地等であったが、調査によって土壌汚染が確認された。汚染された経緯は不明。地下水調査対象地については、スクラップ置場であり、直接の有害物質の取扱いはなく、汚染された経緯は同様に不明だという。
土壌汚染が確認された場所は、既設建物や被覆、シートによる拡散防止措置を実施しており、汚染土壌が拡散されるおそれはないとしている。土地の形質変更の際は、汚染土壌の措置方法について愛知県の指導を仰ぎながら適切に対応していく方針だ。地下水汚染が確認された周辺については、地下水モニタリングを継続実施していく
（IRuniverse K.Kuribara）
