メモリの契約は、四半期毎に数量と価格の見直しを行うという形式が主流であった。
そして、逼迫すると、LTA（Long Term Agreement）契約（1～2年分）となり、逼迫が落ち着くと四半期毎の見直しに戻る流れであった。
2026年初のメモリ不足では、この契約形態が大きく変化している。
DRAMは、LTAの契約期間が3～5年間まで延長（構成は「2年固定+3年変動」または「3年固定+2年変動」）され、「数量契約のみ」→「一部価格固定」へシフトしている。
この契約により、ハイパースケラーはServer用DDRの60～70％を確保した模様である。大口契約の価格は安定すると思われるが、スポット価格は今後数年間、高水準の価格が継続する可能性大である。
NANDは、新LTAへの移行が20％程度とのことなので、DRAMほどの影響は無いと思われる。この契約形態の変化により、今後のメモリ価格がどのように変化するか大いに注目される。
