石原産業は7日、同日開催した取締役会で連結子会社である富士チタン工業の酸化チタン事業（硫酸法）からの撤退と、石原産業を対象とした早期退職優遇制度の実施を決議したと発表した。
同社は中長期的な企業価値向上に向けた事業ポートフォリオ改革の一環として、無機化学事業の構造改革を「Vision 2030 StageⅡ」の重要テーマに位置付け、製品ラインナップの見直しと合理化により収益性向上を図るべく、生産・販売・開発体制の再編を進めてきた。
同社四日市工場内の硫酸法酸化チタンプラントの停止については予定どおり、2027年3月に実施する一方で、構造改革を実効性あるものとするために酸化チタン事業からの撤退と早期退職優遇制度の実施を新たに決議したという。
これらの施策を通じて、会社全体として人員構成を見直し、事業環境の変化に柔軟に対応できる組織体制を構築するとともに、無機化学事業においては、引き続き塩素法酸化チタンを中心とした機能性材料（MLCC 用電子部品材料・機能性色材）を今後の成長ドライバーと位置づけ、将来に向けた成長戦略を着実に推進していく考えだ。
（IRuniverse K.Kuribara）
