阪和興業や高砂熱学工業、YKK APは５日、高砂熱学の「T-Base®プロジェクト」において、機械設備のユニット製作に再生材率100％のアルミニウム材を活用する、建築設備業界初（高砂熱学調べ）の取り組みを2026年6月より本格運用すると発表した。同材をアルミフレーム工法に導入することで、CO₂排出量を従来工法比10.8％削減する。
同取り組みは、素材の製造・供給、流通、施工の各領域に強みを持つ3社が連携。機械設備のユニットの施工段階における環境負荷低減を目的として共同で推進するもの。再生材率100％のアルミニウム材を機械設備のユニットに採用することで、再生アルミ材の安定調達と効率的な活用を可能とし、施工品質や生産性の向上と同時に、施工過程で発生するCO₂排出量の削減を実現した。
なお、CO₂排出量削減量は、建設資材の製造から施工まで、建物完成前に発生するCO₂排出量である「アップフロントカーボン」を対象に算定。国際保証業務基準（ISAE3000／ISAE3410）に準拠した独立第三者による限定的保証を2026年4月1日付で取得している。
（IRuniverse K.Kuribara）
