デンソーは２日、日本特殊陶業との間で2025年9月1日に締結したスパークプラグや排気センサー(O2センサー・空燃比(A/F)センサー)事業に関する事業譲渡契約について、市場環境の変化を踏まえて事業戦略を再検討した結果、日本特殊陶業に対し本契約の解約を申し入れ、両社間で合意したと発表した。
両社は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた電動車のさらなる普及や、地域・国ごとに異なるエネルギー事情への対応に向けパワートレインの多様化が進む中、各技術領域における製品進化と、市場規模に応じた持続可能な供給体制の構築が自動車業界共通の課題であるとの認識のもと、23年7月よりスパークプラグおよび排気センサー(O2センサー・空燃比(A/F)センサー)事業に関する事業譲渡の検討開始の基本合意書を締結。25年9月には本契約を締結した。そして、両社が長年培ってきた技術力やモノづくりの強みを融合し、内燃機関関連製品の競争力向上と安定供給の実現を目指して検討を進めてきた。
一方で、その後の市場環境は当初の想定から変化しており、電動化は着実に進展する中においても、地域ごとに異なるエネルギー事情および規制環境を背景に、多様なパワートレインに対する需要が当初想定より長期にわたり継続している状況となった
こうした環境変化を踏まえ、デンソーは、中期経営計画CORE 2030で掲げる、モビリティの多様化を支える商品づくり・システムの提供という観点から改めて事業戦略を検証。その結果、当事業を継続することが、多様化するモビリティニーズへの対応力を維持・強化するうえで最適であると判断し、日本特殊陶業へ事業譲渡契約の解約を申し入れた。その後、同事業の譲渡方針の変更について説明し、両社で真摯に協議を重ねた結果、本契約に基づく事業譲渡の実行を中止することで合意した。
（IRuniverse K.Kuribara）
