ＪＸ金属は16日、光通信分野向けの結晶材料であるインジウムリン（InP）基板の生産能力をさらに強化するため、今後4か年にわたり最大1200億円の設備投資を実施する方針を決定したと発表した。具体的な投資計画については詳細が決定次第公表する方針だ。
具体的には、従来から同製品の生産を行っている磯原工場（茨城県北茨城市）に加え、新たにひたちなか地区（茨城県ひたちなか市）においても生産体制の強化を進め、これまで公表した投資と合わせて生産能力を2025年度比で7～10倍に引き上げる予定。また、安定供給体制の構築に向けて、顧客に対して価格改定の要請を進めていく。
InPは、電気信号と光信号を相互に変換できる特性を持つ光通信分野において中核的な役割を担う光トランシーバーに使用されており、AIの高度化に伴い増加する大容量データ通信を支えている。
同社は、この需要拡大に対応すべく、段階的にInP基板の生産能力増強を進めてきたが、各顧客との対話を重ねる中で、各社の設備増強に伴う大幅な増産要請を継続して受けており、同製品の需要はこれまでの見立てを大きく上回る水準で一層拡大していく認識を強め、今回の過去最大となる大規模な投資に至った。
こうした状況のもと、JX金属は、同製品として過去最大となる大規模な投資を行い、事業のさらなる拡大を図る方針を固めた。
なお、同設備投資にあたっては、先般実施した転換社債型新株予約権付社債により調達した資金から、自己株式の公開買付けの買付資金に充当される金額を差し引いた額を充当する。
（IRuniverse K.Kuribara）
