米国運輸省(DOT)がリチウム電池輸送に関する包括的な手引書を発表
2025/01/10 17:17
今やリチウムイオン電池なしではスマートフォン、ノートパソコン、EVに代表される現代の便利で快適な日常生活が成り立たなくなってしまうが、それらを輸送する場合は一般貨物とは異なり危険物としての取り扱いが求められる。リチウムイオン電池とそれを搭載する製品の安全輸送に関わる法規も世界的に厳格になっており、他国よりも厳しい法令を施行していると言われる米国の最新状況を見てみた。
関連記事
- 2025/07/02 コンテナ運賃動向(2025 年6 月)、欧州向けは上昇、太平洋向けは下落
- 2025/07/02 電通総研 自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センターの業務支援事業者認証取得
- 2025/07/02 鉄鋼・非鉄関連会社の決算発表予日定一覧 :発表時間を追加
- 2025/07/01 (速報)2025年6月国内新車販売台数 前年同月比6か月連続プラス
- 2025/07/01 台湾の群創光電がパイオニアを買収 またひとつ消える日本企業
- 2025/07/01 リチウム硫黄電池開発で大手防衛技術企業と提携契約締結 豪Li-S Energy社
- 2025/06/30 デンソーなど6社、自動車産業の動静脈連携組織「BlueRebirth」設立へ
- 2025/06/30 自動車リサイクルサミットⅣ 報告⑥(番外編) 元鉄鋼マンの聴講感想記
- 2025/06/30 【参加者募集中】ICMアジア2025(電池・自動車・電子機器リサイクル国際会議)― 日本から30名限定の視察団を組織予定
- 2025/06/30 クルマの再資源化のリアルに迫る! 自動車リサイクル現場を巡るプラントツアーREPORT