日本ポリプロピレン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：飯島 要) は、日揮グローバル株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長執行役員 山田 昇司)と共に、ポリプロピレンの製品ライフサイクルにおけるカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーへの対応のため、両社が保有する技術の融合を進め、二酸化炭素（CO2）循環スキームの確立が可能なポリプロピレン製造に向けた共同調査を開始したと発表した。

 

　プラスチックは現代社会において必要不可欠な素材であり、プラスチックの中でも特に幅広い分野で使用されているポリプロピレンは今後も需要の増加が見込まれている。一方で、焼却時にCO2が発生するという課題があり、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミーへの対応が急務となっている。

 

　この共同調査では、カーボンリサイクルによる資源循環可能なポリプロピレンの製造技術の構築に向けて、日揮グローバルおよび三菱ケミカル株式会社が共同で保有するメタノールからプロピレンを製造する「DTP®プロセス※1」と、日本ポリプロが保有するプロピレンからポリプロピレンを製造する「JPP Horizone™プロセス※2」の融合により、水素とCO2から製造されるカーボンリサイクル・メタノールを出発原料としてポリプロピレンまでを製造する融合プロセス全体の効率化を図ることで、製品ライフサイクルにおけるカーボンニュートラル、サーキュラーエコノミーの実現とプロセスの経済性の向上を目指す。

 

　両社は、遅くとも2025年中を目途に融合プロセスの検討を進め、廃熱の再利用等による省エネ化や設備の共通化等の技術面および経済面のシナジー有意性を確認したうえで、プロモーションに向けた準備を進める計画としている。また、同取り組みは4/15～18に中国 深圳にて開催されるChinaplas 2025にて詳細出展予定。

 

 

図：CO2循環可能なポリプロピレン製造スキーム

 

　同検討は、日本ポリケムグループ ※3の環境負荷低減活動全般のブランディングシンボルである「HOPE&LOOPP™」の具体的施策の一つであり、持続可能な未来を目指したカーボンリサイクル実装のための重要なステップとなる。

 

 

Webサイト　：https://www.j-polypropylene.com/sustainability/overview/

 

※1　https://www.jgc.com/jp/business/tech-innovation/gas-petro-chemi/dtp.html

※2　https://www.j-polypropylene.com/licenses/

※3 日本ポリケムグループは、日本ポリケム株式会社、日本ポリエチレン株式会社、日本ポリプロ株式会社の総称で、日本ポリケム株式会社は日本ポリエチレン株式会社および日本ポリプロ株式会社の持株会社。

 

 

（IR universe rr）

 

 

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