2025年5月26日~6月1日のバッテリー業界では、JERAの火力発電所へのフィルム型ペロブスカイト太陽電池の設置など新たな試みが目立った。パナエナジーの再生亜鉛電池はじめリサイクルの動きも活発。新緑の季節柄、展示会や国際会議が目白押しで、新技術の展示も多かった。

 

<国内>

■アサカ理研、いわき工場でLIBリサイクル　28年から

 

 

　貴金属回収のアサカ理研（本社:福島県郡山市）は5月30日、自社ホームページ上で、「同県のいわき工場で計画しているリチウムイオン電池(LIB)のリサイクル事業を2028年4月から始める」と発表した。総額55億円の設備投資を行う。同日の取締役会で承認した。

 

プレスリリース:4cebdc90afec24089c3d7ff9adbffab504c335b2.pdf

 

■2025NEW環境展が開催

「2025NEW環境展」が5月28-30日、東京ビックサイト(東京・江東)で開催された。電池を含めたリサイクルの展示があった。

 

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■JERA、横須賀発電所にフィルム型ペロブスカイト太陽電池　日本初

 

火力発電所への設置の様子

(出所:JERAホームページ)

 

　JERAは5月29日、自社ホームページ上で、「積水化学工業および三晃金属工業とともに、当社の子会社であるJERAパワー横須賀合同会社が保有する横須賀火力発電所（神奈川県横須賀市久里浜）に、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を発電所建屋に設置する実験を開始した」と発表した。火力発電所へのフィルム型ペロブスカイト太陽電池の設置は日本初。

 

プレスリリース: ペロブスカイト太陽電池の共同実証試験を横須賀火力発電所において開始 ～国内初となる火力発電所建屋での実証試験～ | プレスリリース（2025年） | JERA

 

■BASC、大阪でビジネスセミナー

 

 

　電池の業界団体である一般社団法人電池サプライチェーン協議会（BASC）は5月27-28日、大阪市北区で、「第7回電子ビジネスセミナー」を開催した。

 

リーフレット:【BASC】Battery College#7_大阪（リーフレット）_R1.pdf

 

■パナエナジー、アルカリ電池に再生亜鉛

　パナソニックホールディングス（HD）の電池事業会社であるパナソニックエナジーは5月28日、ホームページ上で、主力ブランドのアルカリ電池について、主要材料である亜鉛を100％再生亜鉛に置き換える」と発表した。

　再生亜鉛を採用するのは主力ブランドの「エボルタNEO」の単1〜単4形。パッケージも再生紙を使用し、環境に配慮した製品としてリニューアルした。

 

プレスリリース: 「EVOLTA NEO（エボルタNEO）」がリニューアル | 新製品・サービス | 製品・サービス | プレスリリース | Panasonic Newsroom Japan : パナソニック ニュースルーム ジャパン

 

■エイブリック、バッテリーの簡易残量表示向け電圧監視ICで新製品

 

　ミネベアミツミグループのエイブリック（本社：東京・港）は5月27日、自社ホームページ上で、「バッテリーの簡易残量表示向け電圧監視ICの新製品を同日付で発売した」と発表した。電動工具等のバッテリー簡易残量表示をマイコンレスで実現する。

 

プレスリリース: ABLIC、電動工具等のLED 5灯用/4灯用バッテリーの簡易残量表示向け電圧監視ICを発売 – エイブリック株式会社

 

■東レ、LIB向けセパレータフィルムからの撤退検討　トップ示唆

　東レの大矢光雄社長は5月26日、決算説明会で記者団の取材に応じた。この中で、足元のEV市場の低迷など厳しい事業環境が続く中、リチウムイオン電池のセパレーターフィルム（BSF）事業の縮小・撤退も含めた「あらゆる可能性」を検討していると明らかにした。ロイター通信が同日伝えた。

　ニュースイッチによると、大矢氏はまた、ポリエステル繊維の原料となるテレフタル酸（ＴＰＡ）の生産から撤退するとも明らかにした。

 

■「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」開催

「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」が5月21-23日、パシフィコ横浜(横浜市)で開催された。車載電池を含めたEV関連の展示があった。

 

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<海外>

■米フォード、中国CATLとの電池工場に黄信号

 

 

　ロイター通信は5月29日、米自動車大手フォードのビル・フォード会長が同日、ミシガン州マーシャルで中国企業と建設中の電池工場について「危うくなる」と懸念を示した。

　この工場は、フォードが2023年から車載電池世界最大手の中国の寧徳時代新能源科技(CATL)と協力して建設しているもの。既に6割が完工しており、2026年の稼働を見込んでいた。ただ、かねてCATLとの協業について米国内で批判があり、工事は滞っている。足元では米政府が中国の技術を使ったEV電池への税工場支援を廃止する方向でもある。

 

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■米マサチューセッツ工科大、ナトリウム金属を燃料とする新型燃料電池を開発

　米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームは、ナトリウム金属を燃料とする新型燃料電池を開発した。同大のテクノロジー雑誌であるMITテクノロジーレビューが5月29日に伝えた。

　新電池はリチウムイオン電池よりもエネルギー密度が高く、水素燃料電池のような極低温や高圧を必要としない。このため、輸送用途においてより実用的な可能性があるという。

 

■「世界リサイクル大会・展示会」が開催　スペイン

　BIR（国際リサイクル局）は5月27日、スペイン・バレンシアで開催された「世界リサイクル大会・展示会」で、電気・電子・電動車用バッテリー（EEEVB）委員会の全体会議を実施した。

 

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■豪シラー、米テスラへの黒鉛提供期限を延長

　オーストラリア黒鉛大手シラー・リソーシズ(Syrah Resources)は5月26日、「米EVテスラへの黒鉛供給契約を、当初の2025年5月末から2026年2月に延長した」と発表した。

 

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■国際自動車リサイクル会議が開催　ポルトガル　MIRUはメディアパートナー

　国際自動車リサイクル会議（FORS）が5月22-23日、ポーランド・ワルシャワで開催された。MIRUはFORSのメディアパートナーとして2回目の参加となった。

 

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(IR Universe Kure)

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