中国車載電池大手の寧徳時代新能源科技(CATL)の「M3P」バッテリーの開発計画が進展しているもようだ。CATL創業者の曾毓群会長が3月24日のオンライン業績説明会で、「2023年中にM3Pバッテリーを量産・供給できるだろう」と述べたと伝わった。実現すれば、EV向けバッテリーの世代交代が進む契機になる可能性がある。

　中国ネットサービスの新浪網などの外電が発言内容を伝えた。M3Pは正極材にリン酸マンガン鉄リチウム(LMFP)を用いたバッテリーで、CATLは別の金属元素も混ぜて作成するもようだ。従来型のリン酸リチウムイオン(LFP)バッテリーよりもエネルギー密度が向上するため長距離運行が可能になる一方、生産コストは低下するとされる。

　CATLは、2022年夏に四川省で開催された世界動力電池会議で経営陣がM3P電池について説明していたほか、同年春の投資家向け説明会でも開発計画に言及していた。

　CATLは生産したM3Pバッテリーを航続距離700キロメートル以上のEVに供給するとしており、大口顧客でLFPバッテリーの使用に前向きな米EV大手のテスラが供給先になるのではないかとの観測が出ている。市場では、将来的にM3PがLFPに取って代わるとみられており、もしテスラ車にM3Pが搭載されればEV向けバッテリーの世代交代が一段と促進することになりそうだ。

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(IR universe Kure)

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