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商船三井など5社がKeppel グループのデータセンター向け液化水素供給インフラ開発の共同検討で覚書を締結

 

 商船三井、川崎重工業、Keppel Data Centres、Linde Gas Singapore、Vopak LNG Holding の5社は5月12日、Keppel グループのデータセンターに供給する電力の燃料として水素をシ ンガポールに導入するため、液化水素供給インフラの検討およびコンセプト開発を共同で行うことを 目的とした覚書を締結したと発表した。(ロゴはYahoo画像から引用)

 

 今回の覚書では、Keppel Data Centresが共同検討のリーダーとなり、輸出国での液化水素の製造プラント、輸出ターミナル、海上輸送、さらに輸入ターミナル、貯蔵ユニット・再ガス化施設など、シン ガポールへの液化水素輸送に必要なインフラについて実現に向けた技術、、商務面の評価・検討について今後 2021 年末を目途に共同で実施するという。

 

 水素は燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出しないクリーンエネルギーとして知られる。 また、マイナス 253 度に冷却し液化することによって体積が気体の 800 分の 1 となり、効率的に貯蔵、 輸送することが可能だ。そのため、用地に制約がある市場などで有力なクリーンエネルギーの選択肢として注目されている。

 

 (IRuniverse)

 

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