グリーンインフラ産業展(2023年2月1日-3開催@東京ビックサイト)にて大手ゼネコンの大林組（株）の資源循環を確認した。

　大林組（株）は、「資源循環」視点より「自然共生」視点で、森林生態系の維持管理を実施している。解体後の使用建設資材の再使用・マテリアルリサイクルは困難で他社同様に実施しておらず、ラスチックの資源循環については他社同様マイノリティである。

 

　グリーンインフラ産業展(2023年2月1日-3開催@東京ビックサイト)にて大手ゼネコンの大林組㈱の資源循環を確認した。

 

大林組（株）の資源循環・サーキュラーエコノミー（CE）とは

　大林組（株）の資源循環は「低炭素」、「資源循環」、「自然共生社会」である。　　①廃棄物の発生を抑制と②建設現場のゼロエミッション活動を重点として活動されている。

 

大林組（株）の資源循環は…自然共生という視点で「保有林の維持管理」

　大林組㈱は他のゼネコン同様に、木材、森林の維持管理に取り組んでいるが、展示会説明員の方のお話を伺うと、「資源循環」視点より「自然共生」視点で、林野庁から認可を受けて約450ヘクタールの森林を下刈や、間伐、除伐する活動をして、生態系の維持管理を実施している。

 

解体後の使用建設資材の再使用・マテリアルリサイクルは難しい

　解体後の建築資材の木材、プラスチックスは、再使用だけでなく、マテリアルリサイクルは現実的に難しい。理由は、他社同様で下記である。現実的には分別燃焼してエネルギーすることを実施している。

1. 解体資材中の金属異物を除去する手間
2. 解体資材を利用した設計強度の成立が難しい

 

建築業界におけるプラスチックの資源循環は想定していない

　プラスチックの使用量がそもそも少ない。且つ、使用目的が仮設である（所謂、「仮設資材」）。その様なプラスチック材料をカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーの対象として優先順位高く取り上げていない。現状も今後もサーマルリサイクルを取る様だ。

 

 

（IRUNIVERSE　T.K.A.）

 

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