東京ビッグサイト東ホール及び屋外実演会場で日報ビジネス株式会社主催の第33回：2024NEW環境展／第16回：2024年地球温暖化防止展」が開幕した。

2024年5月22日～24日の3日間開催される（最終日は午後4時まで）。これまで以上に脱炭素及び循環経済への積極的な取組が求められており、朝から多くの人が来場した。

 

 

環境展のテーマは、環境ビジネスの展示（展示規模　605社）

地球温暖化防止展のテーマは、CO₂削減と新エネ・省エネビジネスの展示（展示規模　109社）。

 

資源有効利用及び新エネルギー・省エネルギーの推進、CO₂排出削減・利用技術等、課題解決に対応する様々な環境技術・ビジネス・サービスが一同に情報発信する場となる。

 

日報ビジネス株式会社は、週間　循環経済新聞／隔月間　イー・コンテクチャー／隔月間　地球温暖化を発行している。

 

昨年の取材の様子はこちらをご覧ください。

「2023NEW環境展／2023年地球温暖化防止展」　ハンドヘルド材料識別装置特集 | MIRU (iru-miru.com)

2023NEW環境展／2023年地球温暖化防止展開幕――資源循環の色合いが濃い展示会に | MIRU (iru-miru.com)

2023NEW環境展・バッテリー重機本格化・AIロボットも現る | MIRU (iru-miru.com)

 

エネルギー・資源の有効利用に資する技術革新は日進月歩で起こっている。破砕機・建設機械においても省エネ、高効率な機種が開発投入され、環境負荷の低減につながっている、

 

出展社情報

NEW環境展／地球温暖化防止展 (n-expo.jp)

 

＜関係団体・学術機関エリア＞

 

学術機関エリアでは、福岡大学関係が多くの発表を行っていた。

 

訪問したのは、福岡大学大学院工学研究科地域環境専修。

 

ここでは、“テラサーモ工法”について、“株式会社テラサーモアジア”殿にお話をお聴きした。汚染土壌の浄化は、掘削方法では高額な費用が発生するが、そのコストを抑えることができるとのこと。具体的には1万4000㎥ほどの土壌体積にたいしては、掘削処理であれば、270億円程度かかるところを、5分の1程度で実施できた実績がある。

　

不法投棄された廃油、有機溶媒により、周辺環境が懸念され、自治体発注の工事において、「テラサーモ工法」が採用されたとのこと。

 

地中に約10メートルのヒーターを挿入するように設置し、加熱する（熱伝導加熱法）。ヒーター事態は600℃近くに達し、100℃前後の暖められた汚染度から発生するガス・液体を、多相吸引井戸で汚染された地下水とガスを分けてくみ上げる。回収された汚染物資は管を通って現地に設置した処理プラントにて“その場処理”する仕組み。

　

この方法は、オランダ・シェル石油が自社の油回収率向上を目指して原位置熱脱着法を開発したことに始まる。直近、国内では、地方で廃止されたガソリンスタンド跡地にも利用されているとのこと。

 

遠隔で監視・制御ができるシステムにより、24時間の監視体制もワールドワイドに技術者がいることで、解決している。

 

対象汚染物質は、PCB、ベンゼン、軽油／ガソリン、ダイオキシン類、トリクロロエチレンなど。             

 

代表取締役はブラーツ（湊）初枝氏：2023年4月より福岡大学客員教授

 

もう1件お話をお聴きしたのは、株式会社テイト微研の代表取締役　首藤氏（上写真の右）。

 

月から火星へ“堆肥化プラント計画”を5月10日に、JAXAイノベーションハブへRFI提出

アルテミス計画において宇宙飛行士の排便は有効な肥料源であることから、微生物と「小型堆肥化装置」にて完熟堆肥化させて月、火星に植栽を行い野菜、果物、穀類の生産を目指す。

 

もともとのご研究は、悪臭の発生がない堆肥化発酵プラントの提供。

下水脱水ケーキの堆肥化発酵プラント及び牛糞の堆肥化発酵プラントなど、微生物を利用して、無臭化する。

 

 

＜脱炭素・カーボンニュートラルエリア＞

 

ここでは、安藤ハザマを訪問した。

 

安藤建設株式会社（明治6年、安藤庄太郎が神田に「安藤方」と称して土木建築請負業を創業。明治44年に合名会社安藤組に改組。大正7年に株式会社安藤組を設立）と、

株式会社間組（明治22年、間猛馬が門司に間組を創業。大正6年に合資会社間組設立）が、2013年に合併した。

 

国内土木事業、国内建築事業、海外事業、研究・技術開発など広範な建設分野のおけるトータルソリューションを提案する。

 

ブースでは

次世代エネルギープロジェクトとしては、水素社会を見据えた分散型電源と統合エネルギーマネジメントによる広域的省CO₂化プロジェクトを提案した。

 

太陽光自己託送システムでは、遠隔地の営農型太陽光発電所からグリーン電力を自己託送システムを開発。

 

 

CARBON　POOLコンクリートの開発と実装では、

CO₂を用いたコンクリート等製造技術開発プロジェクトを紹介。

セメント焼成工程などで発生するCO₂をコンクリート由来の産業廃棄物に固定化させ、コンクリート材料として利用するとともに、施工後のコンクリートにも固定化させることで、資源循環とCO₂固定量の最大化を両立させるコンクリートを開発。

 

 

（IRUNIVERSE　tetsukoFY）

 

 

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